東京の地下水質調査結果
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水質測定計画に基づき実施した地下水質の測定結果です。
調査結果には、東京都、八王子市及び町田市が実施した結果が含まれています。
なお、令和6年度地下水の水質測定計画はこちら（PDF：570KB）を参照してください。
また、ダイオキシン類の測定結果については、 東京都環境中のダイオキシン類調査結果 を参照してください。
調査の種類
1、概況調査
都内全域の地下水の水質の概況を把握するため、島しょを除く都内を260ブロックに区画し、1ブロックで1地点、4カ年で全ブロックを一巡するよう調査を実施しています。
測定ブロック図（平成22～（PDF：343KB））
2、汚染井戸周辺地区調査
概況調査等の結果新たに汚染が判明した地域について、汚染範囲を確認するために汚染が判明した井戸及び周辺井戸等の調査を実施しています。
3、継続監視調査
過去に概況調査等で地下水汚染が確認された地域において、汚染状況を継続的に監視するために調査を実施しています。 なお、指針値等を超過した一部の要監視項目についても、令和3年度から水質測定計画に基づき、継続監視調査を実施しています。
調査結果(概況調査、汚染井戸周辺地区調査及び継続監視調査）
このページには、平成27年度以降の調査結果を掲載しています。
平成26年度以前の結果は、 過去の東京の地下水質調査結果をご覧ください。
年度 |
調査結果 | |||
|---|---|---|---|---|
| PDF形式 | EXCEL形式（注1） | |||
NEW!令和５年度 |
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令和４年度 |
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| 令和3年度 | 令和３年度 全調査結果（PDF：717KB） | 令和３年度 全調査結果（エクセル：75KB） | ||
令和2年度 |
令和2年度 全調査結果（PDF：688KB） | 令和2年度 全調査結果（エクセル：74KB） | ||
平成31（令和元）年度 |
平成31（令和元） 全調査結果（PDF：688KB） | 平成31（令和元） 全調査結果（エクセル：75KB） | ||
| 平成30年度 | 平成30 全調査結果（PDF：662KB） | 平成30 全調査結果（エクセル：63KB） | ||
| 平成29年度 | 平成29 全調査結果（PDF：647KB） | 平成29 全調査結果（エクセル：73KB） | ||
平成28年度 |
平成28 全調査結果（PDF：632KB） | 平成28 全調査結果（エクセル：67KB） | ||
平成27年度 |
平成27 全調査結果（PDF：560KB） | 平成27 全調査結果（エクセル：47KB） | ||
（注1）当該年度の全調査結果が、1つのEXCEL形式のファイルに含まれています。
（注2）測定結果について、以下の訂正を行いました。(平成３０年度以降)
- 平成30年度汚染井戸周辺地区調査において、町田市の調査結果を追記（令和2年5月）
- 令和元年度汚染井戸周辺地区調査において、町田市の測定項目を追加（令和3年5月）
【その他】
令和2年5月28日に要監視項目に指定された有機フッ素化合物に関する東京都の取組
環境基準値超過地点数の多い項目について
| 鉛 | 主な用途は、バッテリー(蓄電池)であり、はんだの原料にも用いられています。また、猟銃の弾丸や釣りの錘にも一部用いられています。 |
|---|---|
| テトラクロロエチレン | 主な用途は、代替フロン原料、ドライクリーニング溶剤、金属製品等の脱脂洗浄です。 |
硝酸性窒素及び亜硝酸性窒素 |
乳児の「メトヘモグロビン血症」（血液の酸素運搬能力が失われ酸欠になる疾病）防止の観点から環境基準が定められています。健康な大人（胃酸が正常に分泌されている大人）は、「メトヘモグロビン血症」になりにくいとされています。 |
トリクロロエチレン |
主な用途は、代替フロン原料、機械部品や電子部品等の脱脂洗浄です。 |
砒素 |
主な用途は、合金の添加剤、半導体原料です。過去には農薬としても使用されていました。 |
1,2－ジクロロエチレン |
シス－1,2－ジクロロエチレン及びトランス－1,2－ジクロロエチレンの合計値です。いずれの物質も、トリクロロエチレン、テトラクロロエチレン等の分解生成物です。工業的に使用されることはほとんどありません。 |
【参考】環境省のホームページに、352種類の化学物質についての情報（用途、健康影響等）が掲載されています。上記5項目のうち、硝酸性窒素及び亜硝酸性窒素を除く項目についても、情報が掲載されています。
化学物質ファクトシート2012年版（環境省）（外部サイト）
よくある質問
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調査結果の住所を教えてください。
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申し訳ありませんが、教えることはできません。
本調査は、井戸所有者等の協力を得て実施しています。本調査を実施する際には、井戸所有者等に対して「所有者が特定できないような形で調査結果を公表すること」を約束しています。このため、ホームページで公表している以上の情報を提供することはできません。